ビジネスにおけるソーシャルメディアの位置づけと<br>ソーシャルメディア運用で企業が直面する課題とは?

こんにちは。インフォキュービック・ジャパンの山田です。

多くの企業はデジタルマーケティング施策の一つとしてソーシャルメディアを活用の検討、または既にソーシャルメディアを取り入れています。もちろん、企業側も単に流行りに乗ってソーシャルメディアを導入し始めたわけではありませんが、ソーシャルメディアを導入してみたものの、変化が著しく激しいソーシャルメディアになかなか追いついていけていないのが実情なのではないでしょうか。

今回は「ビジネスのおけるソーシャルメディアの位置づけ」と「ソーシャルメディア運用で企業が直面する課題」という2つのテーマを掘り下げて、お話ししていきたいと思います。

 

ビジネスにおけるソーシャルメディアの位置づけとは

一昔前、ソーシャルメディアは親戚や友達とつながるために使われるためのもので、企業がソーシャルメディアの世界に参入したのはごく最近のことです。もしかして、ソーシャルメディアをなんとなく会社のマーケティング施策に取り入れたいなと思っている方もいれば、既にソーシャルメディアの施策で戦略を練っているマーケティング担当者の方たちまでがこの記事をご覧になっているかもしれません。そんな皆様のために、ビジネスにおけるソーシャルメディアの位置づけを改めて再確認したいと思います。

変化しつつあるカスタマージャーニー

顧客がある商品やサービス購入するまでの行動を図式化すると、下記の通りになります。

<参照先:hootsuite.com>

従来のマーケティング方法であれば、まずはテレビや看板で商品やサービス『認知』させ、競合他社のものを雑誌などを通して『比較』し、店舗に立ち寄って『検討』、直接問い合わせをし『購入』したのちに、商品やサービスに関する感想やコメントを身近にいる友達や家族に『共有・推奨』をしていたかと思います。

しかし、デジタルマーケティングが急速に発達している現代では、ソーシャルメディアと検索エンジンのみで全行動フェーズを網羅しています。このように、消費者の行動様式に大きな変化が現れたのをきっかけに、多くのビジネスがデジタルマーケティング施策にソーシャルメディアを取り入れています。

比較・検討の段階で活用されるソーシャルメディア

<参照先:hootsuite.com>

若い世代の間でソーシャルメディアがよく利用されているのは言うまでもないですが、55歳から64歳のユーザー層の約20%が商品やサービスを比較検討するときにソーシャルメディアを利用するというデータが発表されています。やはり、性別も年齢も関係なくソーシャルメディアの利用率は今後も高まっていくと予想されます。

<参照先:hootsuite.com>

世界的にみても、特に人口の増加傾向、経済の発展が高まっている中南米やアフリカでは検索エンジンを利用せず、ソーシャルメディアを通して商品やサービスの比較検討をするユーザー層がどんどん増えてきています。ソーシャルメディアを使って販促活動を行っているグローバル企業が増えているのも、このような消費者行動の変化が世界中で起きているからでしょう。

 

ソーシャルメディア運用にあたって企業が直面する課題

ソーシャルメディアをデジタルマーケティング施策に取り入れるためにアカウントを開設し、コンテンツ制作にも取り組んでみたものの、ソーシャルメディアはそんな簡単に効果を発揮しません。試行錯誤を繰り返してみないとわからないことが多いソーシャルメディアですが、マーケティング担当者が直面する共通の課題は下記の3つが挙げられるかと思います。

オーガニック投稿によるリーチ数の低下

<参照先:hootsuite.com>

前回の記事でも紹介したように、Facebook独自のアルゴリズムや仕様の変更、コンテンツの有料化または広告配信をどんどん推奨するようになったため、オーガニック投稿によるリーチが2017年3月から激減という状況に。今までコンテンツ制作・運用に力を入れていたマーケティング担当者にとっても驚きを隠せなかったのではなかったでしょうか。

<参照先:hootsuite.com>

また、Facebookだけではなく、InstagramやTwitterなど多岐にわたるソーシャルメディア運用をしているマーケティング担当者の4割は各チャネルに合わせてどのコンテンツを制作し、配信すればいいのか…かなり頭を悩ませているという調査結果も出ています。

投稿内容に対する信用度の低下

<参照先:hootsuite.com>

近年、インターネット上で発信されている嘘の報道、誤報や捏造されたネット記事をはじめ、政治関係者や大企業の経営者の間でもスキャンダル問題が多発しており、大きな社会問題となっています。そのような状況を日々目の当たりにしているせいか、インターネットユーザーのみならず、多くの人々が発信されている情報の信憑性を疑い始めています。ある調査では、CEOに信頼を寄せているのは国民全体の約37%、国民の約29%は政治関係者を信用し、国民全体の約85%は民間企業と統治機構のどちらとも信用していないとの結果が出ています。

<参照先:hootsuite.com>

情報の信憑性を疑い始めている人々は、必ず知りたい情報はインターネット上で検索し、どの情報が正しいのかも識別できるようになっており、権威のある人が情報を発信しているからといって必ずその情報を鵜吞みにしてしまうようなことは決してありません。逆に、インターネットユーザーをはじめ、人々は誰からの情報を一番信用するのかというと、自分と似た考え方や価値観を持っている人や、ある分野の専門家やエキスパートにあたる人々です。政治関係者が発信する情報を信頼する人々が国民全体の29%と比べて、自分の同僚や友達が共有した情報を信頼する人々が国民全体の60%という面白い調査結果も出ています。

効果検証が極めて困難

<参照先:hootsuite.com>

ソーシャルメディアで得られる情報は膨大ですが、効果測定が難しいため、マーケティング担当者にとってはこれが大きな課題となります。投資した額に対してちゃんと利益を生み出しているのかをちゃんと説明しないと、当たり前ですが、決裁者も予算の増額を本当にしていいのかわからなくなってしまいます。実際にソーシャルメディアを取り扱う56%のマーケティング担当者が同じような悩みに直面しているとの調査結果が出ています。

<参照先:hootsuite.com>

75%もののマーケティング担当者がソーシャルメディアによって収集されたデータにアクセスできているものの、その中でも40%の担当者がどの指標を計測すればいいかわからないと回答し、そのうちの26%の担当者はビジネスの目標に合わせた指標を用いてレポーティングをしていると回答しています。ソーシャルメディアのデータをどのように活用し、どれぐらいビジネスの成果に貢献できているのかをちゃんと説明できているマーケティング担当者はごく僅かであることが明らかになっています。

 

まとめ

いかがでしたか?消費者の行動パターンの変化に伴ってソーシャルメディアの位置づけが年々変わり、ソーシャルメディアをマーケティング施策として取り入れるにあたっての様々な課題をこの記事で解説させていただきました。ビジネスの成功の鍵はソーシャルメディアをうまく駆使することといっても過言ではないことがよくわかるかと思います。 他の記事で紹介しているノウハウや運用のコツを身に着け、ソーシャルメディアの力を思う存分に活かしてみてください!きっとあなたのビジネスにおいて大きな変化と期待以上の結果をもたらしてくれるでしょう。

 

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参照:

https://hootsuite.com/ja/

投稿者プロフィール

山田 江里奈
山田 江里奈
株式会社インフォキュービック・ジャパン Social Media Marketing Team Planner
1993年フィリピン生まれ。幼少期の4年間はフィリピンで過ごし、異文化理解や多言語学習に興味を持つ。上智大学国際教養学部国際教養学科入学後、プライベートでの旅行、ボランティア活動、学生団体を通してアジア、ヨーロッパ、米国、南米を渡航。2017年7月インフォキュービックジャパン入社。トライリンガル(日本語・英語・タガログ語)。趣味は旅行、ヒールダンス